（株）リクルート住まいカンパニーはこのたび、「コロナ禍を受けた『住宅購入・建築検討者』調査」を行った。

調査対象は、2020年4月7日以降に住宅の購入・建築、リフォームについて「具体的に物件を検索した。情報収集をした、している」「資料請求をした」等、いずれかの行動をした首都圏在住の20～69歳男女。スクリーニング調査と本調査を2020年5月17日～5月21日に実施。スクリーニング調査の有効回答数は4万2,075。本調査の有効回答数は1,082。

それによると、コロナ拡大の住まい探しへの影響（複数回答）では、「影響はない」という回答が最も多く34%。次いで「検討を休止した」が24%、「モデルルームや住宅展示場に行くことをやめた」23%と続く。一方、「住まい探しの後押しになった」16%、「住まい探し始めのきっかけになった」15%など、住まい探しに前向きになったという回答もあった。

コロナ拡大による住宅に求める条件の変化（複数回答）では、「仕事専用スペースがほしくなった」が25%で最多。「宅配／置き配ボックスを設置したくなった」24%、「通風に優れた住宅に住みたくなった」23%のほか、「広いリビングがほしくなった」22%、「収納量を増やしたくなった」22%など、広さを求めるニーズや通販対応へのニーズが強くでている。

住宅の買いどき感については、「買いどき」と感じている人は49%。昨年12月調査時と比較すると3ポイント減少した。買いどきだと考えている人の39%は「いまは、価格・費用がお手頃」と回答しており、昨年度調査と比較すると8ポイント増加した。